トレンドマイクロの標的型サイバー攻撃対策製品Deep Discovery™が NSS Labsの侵害検知テストにおいて最高スコアを獲得

2014年4月7日

※ 本リリースは、2014年4月2日に米国にて発表されたプレスリリースの抄訳です。

トレンドマイクロ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 兼 CEO:エバ・チェン 東証一部:4704、以下、トレンドマイクロ)は、Deep Discovery™ 3.5が、NSS Labsが実施した総合侵害検知テストNSS Labs’ Breach Detection Systems (BDS) Group Testにて最高スコアを獲得したことをお知らせします。The NSS Security Value Map™ and Comparative Analysis reportsでは、6社のグローバルセキュリティ企業の脅威検知アプライアンスが評価されています。 

「NSS Labsのような大変評判の高い機関から、脅威検知における最高の評価を受けたことにより、急速に進化するセキュリティ課題の中における我々のリーダーシップが再確認されました。」トレンドマイクロCEOのエバ・チェンは語りました。「Deep Discoveryは、企業組織のデータや通信、知的財産の保護を実現する総合的なセキュリティアプローチを支えています。この業界においては、標的型サイバー攻撃に対する防御に関して、誇張とも言える過大なマーケティング活動が続いています。そのような中で今回トレンドマイクロが提供する防御能力が立証されたことは、セキュリティに従事する人々に対して我々が提供するセキュリティの優位性を示すものです。」

巧妙化する脅威や標的型サイバー攻撃が急増し続ける中、NSS Labsのレポートは、Deep Discoveryが最も効果的な脅威検知ソリューションの一つであるということを、ユーザに対して第三者機関により公正な目線で裏付けるものです。トレンドマイクロは、このテストにおいて99.1%というスコアを獲得し、NSS Labsから”推奨”の認定を受けました。さらに、Deep DiscoveryはEメールベースの不正プログラムやエクスプロイトに対し、誤検知0件で100%の検知を記録しました。

2012年の提供開始以来、Deep Discoveryの脅威検知のリーダーシップは、何百にもおよぶ世界中の企業および政府機関のお客さまにより信頼され、支持されています。米国第2位のプレミアムワインおよび醸造酒販売会社であるRepublic National Distributing Companyも、Deep Discoveryを利用するユーザ企業の一つです。

「我々のネットワークにDeep Discoveryを設置してから最初の2か月間で、WAN内で発生した、他のセキュリティレイヤーでは特定することのできなかった5,000の疑わしいイベントを見極め、停止しました。」Republic National Distributing CompanyのITインフラストラクチャ―部門ディレクターであるJohn Dicksonは述べました。「それらの個々のイベントは、WORM_DOWNAD(Conficker)のような広範におよぶアウトブレークにつながる可能性のあるものでした。トレンドマイクロの技術が、宣伝通りの効果をもたらすことは、疑う余地もなく証明されています。」

本レポート内容に関し、さらなる洞察を加えた詳細ブログ記事は、以下ページにて確認できます。
http://blog.trendmicro.com/trend-micro-deep-discovery-earns-top-breach-detection-score-nss-labs-testing (英語サイト)
2014 NSS Labs Breach Detection Security Value Mapをダウンロードするには、以下サイトをご覧ください。
http://campaign.trendmicro.com/forms/NSS_Labs_Comparison_Report_1613 (英語サイト)

Deep Discoveryによる標的型攻撃や先進的脅威のモニタリングおよび検知について、さらに詳しい情報は以下ページにて確認できます。
http://campaign.trendmicro.com/forms/NSS_Labs_Breach_Detection_Comparison_Report (英語サイト)
http://www.trendmicro.co.jp/jp/business/products/dd/ (日本語製品サイト)

※ TREND MICRO、およびDeep Discoveryは、トレンドマイクロ株式会社の登録商標です。各社の社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。当資料は、2014年4月2日に米国にて発表されたニュースリリースの抄訳です。